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甘ちゃんアマチュア探偵団

情報化が模倣犯罪、劇場型犯罪を助長しているなら、犯罪抑止、犯罪摘発も、精度の高い情報がすべて。このブログは、人間通を自負するコピーライター東仙坊が迅速な犯人検挙のために、人間的プロファイリングをするものである。

腐乱した大和魂-9 今、サプアへ完全「卒婚」を宣言するとき!?


As before the annexation of Japan and Korea, the USA must be resident in Korea, which is worse than Japan(日韓併合前のときのように、USAの方が我が日本よりも気の狂ったサプアにウンザリしているに違いない)!

ワシントンの民間主要研究所「AEI(アメリカン・エンタープライズ・インスティテュート)」国際安全保障・外交問題専門研究員マイケル・ルービンの論文とは、昨年10月に発表した、茶髪大統領政権の教育政策に関するもので、昨年6月21日、サプア教育部が発表した新教育課程の改正案を詳しく報道した翌昨年6月22日の「朝鮮日報」を検証し、「サプア政府は自国の子どもたちに北の残虐な歴史を隠すための洗脳教育を意図している。いくらそれが得意だとしても教科書を書き換えてまで、北の人権弾圧や朝鮮戦争におけるサプアへの侵攻を矮小化しようとすることは、我々USAの認識と大きく食い違い同盟を保つ意味を失う」と結論したもの。
東仙坊、USAの「厭韓観」は我が国のそれとは微妙に違い全く想像外のようなもので、まさか! そこまで! なぜ?と無性に苛立っていると感じているのだが…。
実際、ドナルド・トランプ政権は、サプアが、北との共通の鉄道やパイプラインの開通とか、サプア企業の北への投資をそそくさと語り始めたこととかにかなりの難色を示していて、特に、茶髪大統領が、北の核完全破棄というUSAの最大目標を無視し、北が求める軍事緩和、経済交流ばかりに傾いていることには、激怒しているとも。
もちろん、その連帯の必要性から、露骨な茶髪大統領政権批判は避けながら…。
昨年9月、ドナルド・トランプ大統領自身が、twitterで、「サプア政府の宥和的な対話はうまくいくはずがない」。
昨年11月、マイク・ポンペオ国務長官、「USAはサプアに北の核兵器の完全破棄が進まないまま経済利益だけを与えないように告げている」と公式に警告。
それは、ドナルド・トランプ政権外になると、より過激でストレート。
新USA安全保障センター朝鮮問題専門家クリスティーン・リー、「茶髪大統領陣営には北に途轍もなく楽観的な人が多く、核廃棄を重視しない点でドナルド・トランプ政権とは重大な距離がある」。
あの親韓派の代表格であるニューヨーク・タイムズでさえ、これまた親韓派のスタンフォード大学東アジア研究所ダニエル・スナイダーに「サプアでの元徴用工への最高裁判所判決に対し、この判決は北の核の脅威と中国の覇権拡大を抑えるための米日韓三国の協力を妨げることとなる。サプア政府の判断に強い疑問を感じる」と総括させたほど。
どうだろう?
もしかして、金ボンボンさえあの茶髪大統領の不気味な笑みは好きじゃないのでは?
どちらにしても、あんな詐欺師顔のクソッタレにあそこまでコケにされても、遺憾だと言葉だけで反応し、協定に外交上の協議要請への回答期限についての規定などないのに、1965年の日韓請求権協定に基づく協議開催要請への返答を30日以内に出すよう要求しているだけとは、あまりに歯痒いのでは?
そもそも、過去に請求権協定に基づく協議は行われたことはないのだから、実現するワケもないのでは?
それに、国際法違反を全く気にもしないサプア政府に、「サプアは国家としての体をなしていない」とまで言いつつ、今なお何かを期待していること自体が、サプアをますます増長させているのでは?
それは、協定に基づく第三者の「仲裁」を要求したり、ICJに提訴したところで、同じことなのでは?
えっ、ではどう対応するのか?って?
今、サプアでは、ただのタカリ屋でしかないニセ徴用工とその遺族らが日本企業を訴えている訴訟は原告計約930人による12件が進行中だというのでは?
ここは、我が国は、ドナルド・トランプに学べばイイだけ。
そう、国同士の信義など無視し金勘定を前面に押し出せばいいだけ。
というのも、あのクソッタレ、北よりも我が日本を唯一の敵性国家とみなしているのだから、何を言ってもやってもムダ。
やるべきことは、簡単明瞭。
1)ウソつきのタカリ屋どもに訴訟を起こされている日本企業は、その資産をただちに処分すること。
できたら、中国のアヤシイ企業に売り抜くこと。
その意味では、原告側が債権保全を要求した新日鉄住金とサプアのポスコとの合弁企業であるリサイクル会社「PNR」の新日鉄住金が保有する約234万株(推定で総額約110億ウォン:約11億円相当)も同じ。
と同時に、サプアにある資産をすべて持ち帰るか処分すること。
その際、凍結された8万1075株(4億ウォン:約3900万円相当)は棄てること。
それで困るのは、サプアのボスコ。
もっとも、その企業も厳密には日本のものだが…。
2)サプア製品に対する関税引き上げ。
これは、間違いなく落ち目のサムソンやLGに大打撃。
ドナルド・トランプをマネして、どんどんやるべき。
3)サプア人向けのノービザ入国を停止し、ビザを復活。
これは、逆説的に、おバカな日本のヤングガールズやノータリンの老女たちを救うことにもなるはず。
4)長嶺安政駐韓大使の帰国。
5)日本人が朝鮮半島に残した個人財産への補償要求。
6)対北経済協力の拒否宣言。
7)3代目以降の特別永住者たちの地位を剥奪すること。
8)サプア大衆文化の流入制限とスポーツアスリートの流入制限。
どうだろう?
そのぐらいすべきときなのでは?

With Korea, which is unified in North Korea, we must cut our hands completely(まもなく北に統一されるサプアとは我々は完全に手を切るべき)!

To be continued...








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東仙坊 

東仙坊 tohsenboh.jp
コピーライター歴三十有余年。人間通の東仙坊が、人間の弱気と恥ずかしい業が生む、情けなくてみっともない犯行を、徹底的に追及、究明。

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