ああ日本砂漠-157 ハイエナのIOCやJOC、そして、それらに群がる小バエども!?
Longer, the Olympic Games must be the mere bait of the “money-eating insects” hyena and “give me money worms”small flies(もはや、オリンピックは、「金食い虫」ハイエナと「金頂戴虫」小バエの単なるエサ)!
東仙坊、正直、JOC会長のトンチンカン丸出しの言い訳に、やはり、この国はとっくに中国になっていると愕然とさせられた。
①「正規の海外コンサルタント料(?)であり、招致活動はフェア(?)に行ってきた」
②「『ブラックタイディングス』はペーパーカンパニーなどではない。大変実績のある代理店(?)であり、実績に期待し正当な手続きの契約(?)を行った。アジア中東の情報分析のエキスパートであり、その分野におけるサービスを受け取った。売り込みがあったコンサルティング業者の中から、大手広告会社電通の推薦(?)で決めた。 2013年9月の招致決定を挟み、2013年7月に国際ロビー活動や情報収集業務として、2013年10月に勝因分析業務などとして支払った 」
③「『ブラックタイディングス』がラミン・ディアクIAAF前会長の息子との関係も知るヨシもなかった。とにかく、正当な業務契約に基づいての対価。問題があるように報道されているが、そうした事実はない」
④「招致委員会が送金したシンガポールの『ブラックタイディングス』については、ロビー活動の中心を担った招致委専務理事水野正人(ミズノ相談役会長)らが関知していなかった」
⑤招致委員会がまとめた活動報告書によると、招致活動にかかった総経費は89億円(???)。2011年9月～2013年9月寄付金や協賛金などで集まった約65億円の中から計7億8600万円を海外コンサルタントに支出。
よくもヌケヌケ、シャアシャアといい加減なことが言えると思わないか?
それにしても、その金銭感覚の異常さにはただただ驚かされるだけでは?
その成果のあった業務って、一体何?
コンサルタント料で9500万円も支払ったのでは?
なかでも、IOCの総会で東京での五輪開催が決まった後の10月の支払いは、 「勝因分析」で1億3500万円も支払ったというのだから、ぜひその「勝因分析」を公開してほしいと思わないか?
それより何より、間もなく取り壊し予定というシンガポール郊外の老朽化の進んだ公営住宅の７階建て一室にある「ブラックタイディングス」。
ドアなどには、企業であることを示す看板や社名表示もナシ。
代表を務めていたシンガポール人イアン・タンが、妻、子ども1人、母親と暮らしているとか。
そして、シンガポールの登記簿では、2006年4月に設立され、2014年7月に事業停止。
それから、渦中のセネガル人ラミン・ディアクIAAF前会長の息子パパマサタ・ディアク、イアン・タンは北京五輪以来の友人だが、「ブラックタイディングス」と日本の招致委員会との業務契約は知らなかったと答えているというのでは?
そのうえ、馳浩文部科学相、「現金支払いの名目をコンサルタント料としていることについて、ロビー活動を展開するため、より核心に触れる情報が必要だった(?)」。
萩生田光一官房副長官、「正式な業務委託に基づく対価として支払ったものである。日本は日本らしくルールにのっとって招致に成功した(?)。その歩みは一点の曇りもないと信じている」。
どうだろう?
恥ずかしくなるくらい、本当にいいカモだと思わないか、我が日本は?
それなのに、今さら、JOC独自の調査チームを週明けにも発足するだと思わないか?
そもそも、長野五輪が勝利した1998年冬季五輪招致活動だって、西武鉄道グループの元総帥、堤義明が当時のサマランチIOC会長と個人的なパイプで、日本企業から大口寄付を取り付けることを条件に開催権を獲得したのでは?
そして、そんなときでさえ、招致委員会がスイスの広告代理店とコンサルタント契約を結び、IOCに関する情報収集を行ったが、支払額の一部は「成功報酬」だったのでは?
もっとも一切の関係書類は残っておらず、真相は闇の中だというが…。
どちらにしても、ハイエナのIOCに対しては買収以外に方法はなく、問題はそのハイエナにたかる小バエなのでは?
そして、もともと、金儲けのための祭りであるオリンピック自体が、そんな汚職のためのもの。
それゆえ、最近では、オリンピックで名誉と金を手にして一生ラクして生きようとする何も考えないオタンコナスどもの祭典。
当然のごとく、ドーピングや不正も横行し止むはずがない。
まさに、人間と同じ。
それで、世界一のお人好し国民の我々が肝に銘ずるべきは、オリンピックがとっくのとうにスポーツの聖典などではないということ、それはオリンピックを開催する側、オリンピックに出場する側も同じだということ。
その意味で、メチャクチャセコイ東京都知事が、その2020東京五輪の大きな金を迂回し手に入れるまで現職にしがみつきたいのが本音では?
とにもかくにも、ハイエナ仲間のJSC(日本スポーツ振興センター)が、2匹の小バエであるバドミントン男子の桃田賢斗、田児賢一に、過去に支給した個人助成金の一部(???)の返還を求めることでも、そのへんが明白になるのでは?
その返還対象額の多寡よりもは、アスリートを甘やかし金銭感覚をなくさせてしまう仕組みが問題なのでは?
ちなみに、カジノや違法カジノやキャバクラ通いの桃田賢斗には、2014年度と2015年度に支給した計150万円、ただのギャンブル狂の田児賢一には、2014年度の240万円だというのだが…。
どうだろう?
完全にハイエナと小バエの世界なのでは?
We imprudent Japanese should notice the exhaustion of the Olympic crazy commotion by and by(ノーテンキな我々日本人も、そろそろオリンピック狂騒の空しさに気づくべき)!
