If Xi Jinping really studied Mao Zedong, he must know all too well that his teacher hated the Russian race of Mongol blood(もし習近平が本当に毛沢東を学んだのなら、師がモンゴル人の血が濃いロシア民族を毛嫌いしていたことをイヤというほど知っているはずなのでは)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
東仙坊、本質的に世界の警察国家というよりは世界最大のマフィア国家と呼ぶべきUSAの正妻である中国。
その正妻が、こともあろうにUSAのライバルのマフィアであるロシアとの不倫関係を大胆に仄めかし、ワタシを失っていいの!?と夫を逆上させようとしている。
それに対し、子どもたちにはやたら厳格でも、妻には寛大であり続けてきたUSA、ついに堪忍袋の緒が切れたのか?、離婚したいなら家を出て行け! ただし、家にあるオマエのモノは一切渡さないとマジ切れ。
それはそうである。
書き込んだばかりの「台湾紛争抑制法案」によって、もし中国が台湾侵攻に踏み切ったら、中国共産党幹部とその親族たちのUSAでの隠し資産が白日の元に晒されるだけでなく、その資産が制裁の対象となって凍結・没収されてしまうというのだから、顔面蒼白になってしまうのも、ムリはナシ。
事実、2021年、中国謝鋒外務次官が、中国の天津で、ウェンディ・ルース・シャーマン国務副長官に直接、「止めて欲しいコトのリスト」をUSA側に手渡しているとか。
そのリストのトップにあるのが、「中国共産党員とその親族に対する入国ビザの制限」。
中国共産党幹部たちは、USAに「虎の子」の財産を隠し持っているのだから、彼らと彼らの親族のUSAに入国できなくなったら、大変。それこそ、中国共産党政権全体にとって大問題。
それゆえ、中国共産党の幹部たちは、自分たちの財産を死守するために、おバカ習近平が掲げる「台湾併合戦争」を全力を挙げて妨害・阻止しなければならないはず。
もちろん、そうなれば、内部抗争がさらに激化するだけでなく、おバカ習近平は窮地に立つことになるはず。
そう、もし「台湾併合戦争」を強行すれば、中国人民解放軍幹部を含めた中国共産党の幹部たちのほぼ全員を敵にすることになるのだから。
それこそ、中国共産党の幹部たちによるクーデターが起きる可能性だってあるのである。
けれども、ブチ上げてしまった「台湾併合」をもし断念したら、習近平にとっては致命傷。
ともあれ、USAだけでなく、その同盟国であるEUや日本が歩調を合わせて、USAと同じ「台湾紛争抑制法案」を成立させておけば、相当のおバカ習近平への「台湾併合戦争」抑止力になるのでは?
どちらにしても、金の亡者ども集団でしかない中国共産党員、特に、幹部たちは、何が何でもUSAに隠し持っている資産を絶対に失いたくないことだけは確か。
さて、どこまでも夫のUSAに甘えることしか考えない正妻の中国、世界を滅亡させることも厭わないキチガイ情夫のロシアなんかに妻を渡すワケにはいかないと折れてくると思い込み、情夫のゴージャスな家に行ってのベタベタのメイクラブシーンまで見せつけるアリサマ。
何しろ、アナタはどの女性からも好かれ愛されているから次のボスになることは確実…とまで、恥ずかしげもなく囁いてしまうほど。
それにしても、大ウソつきのゴロツキ国家のおバカ習近平と発狂Puサンの二人が並んで握手しているこのうえない醜悪さを観ていると、人類の終焉が近づいているのかもと感じてしまうのは、そして、同じ人類の仲間とさえ思いたくないと憤っているのは、東仙坊だけではあるまい。
ところで、習近平は、いくらおバカだといって、本当にPuサンをサポートするつもりなのか?
そんなことをしたら、すぐPuサンと同じ孤立無援、世界の嫌われ者になることは間違いナシ。
まあ、すでにそうかもしれないけど…。
それで気になることは、1つ。
おバカらしく習近平が敬愛なされている毛沢東が、「ママイ(モンゴルの汗)」臭いUSSR人(ロシア人)だけは信用できない! とおっしゃらていたことも知らないご様子であること。
もっとも、個人的には、すでにどこかで触れたが、粗悪品ばかりの中国製オカラ兵器がどんどんロシアに渡ればいいのにと思っているが…。
では、中露間では、わかっている範囲でどんな経済協力関係にあるのか?
昨年3～11月、ロシアの輸入製品は、124億ドル相当。
そして、昨年3～9月のロシアの輸入のうち、中国からが約36%で、2021年の同時期約21%から大幅に上昇。
それから、半導体とマイクロチップの輸入を約34%増大、もちろん、最大の供給元は中国。
そして、国内で半導体製造できない(?)トルコ、カザフスタン、キルギスタンからも半導体の輸入を増大。
つまり、それらの国々が輸入した半導体をそれらの国々から調達。
また、中国は、昨年、ロシアに330万ドル相当のドローンを輸出。
そして、原油、天然ガスなどエネルギー関連品の廉価でロシアからの輸入を拡大。
そう、中国は、すでに列記とした軍事目的に転用可能な一部重要技術のロシアへの供給国。
I predict that Ukraine would be more advantageous if inferior Chinese-made weapons enter Russia more and more(東仙坊、中国製の粗悪な兵器などがロシアにどんどん入った方が、ウクライナが有利になると予想している)!
To be continued...
Stupid Xi Jinping's fatal infantile flaw must be that he tries to make him jealous of his mistress, Russia, by making him jealous, and to win back the seat of his legal wife by being loved once more by the USA(おバカ習近平の致命的で幼児的欠陥は、愛人のロシアと愛し合う姿勢を見せることで嫉妬させ、USAにもう一度愛され正妻の座を取り戻そうとしていること)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
結果として、ボロ儲けの有益なパートナーで世界を2国で分割統治しようとまで寄り添っていた正妻(?)のUSAを舐め切って、ビビり屋なのだから愛人なんか隠しておけばイイものの、オマエがこのまま生意気だと愛人のロシの方へ行っちゃうぞ…と言ってしまう、愚鈍な行動を取ってしまった、習近平。
まさに、おバカの本領発揮。
東仙坊、いくら内部分裂が激化しているからって、USAを本気で怒らして本性の世界一のマフィア国家にしてしまったら、ヤブヘビ、愚の骨頂、自縄自縛、それこそ、中国の終焉に繋がっちゃうよとおバカ習近平にソッと耳打ち。
それはそうである。
今まで、USAとの太いパイプを持つ江沢民派を次々と排除しながらも、USAの重要性を少しは意識したかのように(?)、習近平自身が、USAのことを名指して批判することはほとんどなかったはず。
昨年8月のナンシー・ペロシ訪台や2月の「気球撃墜事件」に際しても、おバカ習近平自身はｍ一切文句も言わず、対USA批判は中国外務省の荒くても抑制気味の罵倒(?)だけだったはず。
それなのに、Puサン同様、かなり焦り気味のおバカ習近平、3月6日、習近平は、王滬寧・蔡奇らを率いて開催中の政治協商会議の経済界関連分科会なる公の場に出席し、「重要講話」なるものを公開。
「USAを頭とする西側諸国は、我が国に対して全方位的な封じ込めや包囲、抑圧を行い、我が国の発展に未曾有の厳しい試練を与えている」
そう、習近平自身が自ら対USAを名指し批判を行うのは異例中の異例とか。
翌3月7日、中国秦剛外交部部長が、14の質問に回答。
「USAが中米関係にガードレールを設置して衝突してはいけないというが、もしUSA側がブレーキを踏まないで誤った道に従って暴走すれば、いくら多くのガードレールがあっても脱線と横転を防止できないため、必然的に衝突と対抗に陥るだろう。その災難的な結果の責任を誰が負うのだろうか」
そのうえで、コヤツも、米中関係・台湾問題・インド太平洋戦略・一帶一路に関し、終始一貫、USAを名指して批判。
中国人民解放軍による米中関係改善潰しの外交妨害工作の可能性もあった中国の偵察気球がUSA軍によって撃墜された事件のときも、その結果によっておバカ習近平の対USA改善外交が中断・挫折することになっても、コヤツは、一切文句を言わず、対USA批判を避け、関係改善に余地を残したはずなのに、なぜ、反撃に転じるしかなくなったのか?
それは、コヤツの対USA批判発言の1週間前の2月28日、USA連邦議会下院金融委員会が、台湾に関する3つの法案を圧倒的多数で可決してしまったから。
その3つの法案とは、「台湾紛争抑制法案」、「台湾保護法案」、「台湾差別禁止法案」。
そう、どれもこれも、中国の台湾抑圧に抗して台湾を支援し、中国の台湾侵攻を抑制するための法案。
なかでも、「台湾紛争抑制法案」は、中国にとってヘビー級ボクサーのカウンターパンチ。
何しろ、USA財務省に中国共産党幹部とその親族たちの在USA資産の調査を求める条項、USA金融機構に対し中共幹部と親族に金融サービスを提供することを禁じる条項が含まれているのだから、強烈。
法案提出者である下院議員フレンチ・ヒルは、その意図を明確に説明している。
「法案は、中国共産党に次のことを知らせようとしている。台湾を危険に晒し出したら、彼らの財産状況が中国公衆の知るところとなり、彼らとその親族は厳しい金融制裁を受けるであろう」──。
そう、つまり、「台湾紛争抑制法案」は、中国共産党政権が台湾侵攻に踏み切った場合、中国共産党幹部とその親族たちのUSAでの隠し資産が白日の元に公開されるだけでなく、その資産が制裁の対象となって凍結・没収されてしまうというのである。
どうだろう?
金、金、金だけを信じ、金、金、金のために中国共産党に所属し、政権を支える高官たちのほとんどがUSAに隠し資産を持っていることは、すでに公然の秘密。
それが、万一USAの法律によって凍結・没収されるなんていうことがあったら、死んでも死にきれない死活問題。
そう、まさに中国共産党政権幹部にとっての急所を一突き。
なぜか米中国交回復以来、ずっとUSAに甘やかされてきた中国共産党幹部たちにとって、初めての震撼するほどの衝撃的警告!!!
Would CCP cadres themselves dismantle the CCP if their money in the USA is frozen and confiscated(中国共産党幹部たちは、USAにある自分の金が凍結・没収されてしまったら、自ら中国共産党を解体させてしまうのでは)?
To be continued...
Like China, the newly created "N5H1" flu virus artificial bio-chemical weapon demonstration experiment is being conducted in Cambodia, which must be more and more unscrupulous(阿漕な中国らしく、新たに作成した「N5H1」インフルエンザウィルスの人造生物化学兵器の実証実験を、カンボジアで行うところが、ますます悪徳国家剥き出し)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
世界を我が物にどうしてもしたい、かつての世界への奴隷配給国家中国。
その中国が、得意の「マネートラップ」と「ハニートラップ」を駆使して生んだ日米を中心にした世界の「親中派」どものおかげで、今やイッパシの覇権国家気取り。
そのせいで、国際法など、ロシアや南北サプア(?)同様無視し、何でもありの高慢893国家。
それはそうである。
人造生物化学兵器を世界に平然とバラ撒けるのだから、臆面など皆無。
ところで、裏でUSAとグルになって荒稼ぎしていた中国、立場的にわからないワケではないものの表でのUSAの裏切り的経済戦争もどきに、怒り心頭。
いくらおバカ習近平だからといって、キチガイPuサンを支えるとまで冗談でも言ってしまうレベルの低さ。
東仙坊、中国がグジャグジャになることは一向に構わないが、老婆心ながら、中国が本気で覇権国家になりたいなら、USAとウマくやる以外に道はないことぐらい、いい加減理解しなさいよ…と一言。
ところで、そんな陰険で中国が、すでにUSAにその輸入規制へのしっぺ返しとして始めているある戦争を仕かけているとか。
それは、かつてUSA人のコアコンピタンスであるUKのアングロサクソン人の権謀術策で中国がやられた「アヘン戦争」の現代版。
今、USAでは、7分ごとに1人が命を落とす危険な薬物「フェンタニル」が、蔓延して、大きな社会問題になっているとか。
何でも、その「フェンタニル」、メキシコルートで流入しているというのだが、確かに直接生産しているのはメキシコの麻薬マフィアだが、その原材料を供給しているのは、間違いなく中国。
事実、USA麻薬取締局によれば、昨年押収された「フェンタニル」は粉末で4.5トン以上、錠剤で5060万錠。
な、な、なんと3億7900万人分の致死量に相当し、約3億3000万人のUSA人全員の命を奪うのに十分な量だというから、ビックリ仰天。
そのために、ドナルド・トランプは、2018年から中国に対し、「フェンタニル」のUSAへの輸出規制するよう、働きかけを強化。
それを受け、USAとの貿易摩擦を回避する観点から、中国は、2019年から「フェンタニル」の輸出規制を強化。
これによって、メキシコルートでの流入は続いているものの、中国から「フェンタニル」のUSAへの直接輸出は停止。
そんなとき、「チャイナゲート」のジョー・バイデン政権になったので歓んでいた中国、ジョー・バイデンが経済制裁の圧力を緩めないことに逆ギレ。
不満を募らせた中国は、報復として2019年に強化した「フェンタニル」に関する輸出規制を緩和。
特に、昨年8月、ナンシー・ペロシ連邦下院議長が台湾を電撃訪問した直後から、中国側の動きは露骨に激化。
そして、中国政府は、唐突と、「フェンタニル」規制関連の交渉窓口を閉鎖。
そこで、USA政府が、駐USA中国大使館などを通じ、対話を要求するも、中国側は没交渉の姿勢を堅持。
USAからの度重なる抗議に対しも、中国外交部は、「USA人による過度の薬物依存が問題だ。なぜ中国のせいにするのか!」とケンモホロロ。
1月24日、ホワイトハウス薬物問題担当ラフル・グブタ国家薬物管理政策局長は、「フィナンシャルタイムズ」で、「中国とメキシコの犯罪集団がUSAでの『フェンタニル』の流通を拡大させるのは時間の問題だ」と懸念表明。
それゆえ、マルコ・ルビオら14名の共和党上院議員が、「『フェンタニル』規制を主要議題の一つにすべきだ」との書簡を、わざわざ国務省に送ったほど。
ともあれ、米中対話が中断したせいで、メキシコルートの中国製「フェンタニル」の流入が一層拡大し、USA社会の不安定化がさらに進むのは着実。
ちなみに、「フェンタニル」とは、鎮痛剤用合成オピオイドのことなのだが、USAでは、ヘロイン、コカイン、ベンゾジアゼピン、メタンフェタミンなどと混合し、娯楽用麻薬(?)として違法使用しているとか。
そして、その作用は急速で、その効果は通常2時間以内に消失してしまうとも。
もちろん、副作用は、いっぱい。
吐き気、嘔吐、便秘、痒み、鎮静、混乱、協調運動不全に関連する障害など。
ましてや、中国の原材料がゆえに、重篤な副作用も、いっぱい。
呼吸抑制、幻覚、セロトニン症候群、低血圧、オピオイド使用障害など。
しかも、その強さはモルヒネの約100倍、ヘロインの約50倍というのだから、命懸けいなるのは当たり前。
Japan should devote itself wholeheartedly to preventing the influx of Chinese-made fentanyl into our country(我が国は、中国製「フェンタニル」の我が国国内流入阻止に全身全霊で当たるべき)!
To be continued...
The real ordinary Japanese must always keep in mind that the strange black social state China is always cunning and covert(異様な黒社会国家中国は、いかなるときでも狡猾で隠微であることを、本物の普通の日本人は、絶対にいつも肝に銘じておかなければならない)!
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
実は、東仙坊、この長くなったテーマの2020年11月30日に、詳細に一度書き込んである極めて重要な話がある。
それを、あえてここで抜粋してみたい。
◇人造ウィルスを生成に成功したことを自慢していたのは、「武漢ウィルスP4研究所」や石正麗だけじゃない。
2013年5月2日、中国農業科学院傘下「ハルビン獣医研究所」陳化蘭女性教授のウィルス研究チームが、「遺伝子組換えのバイオテクノロジーを用いて、毒性が強い『H5N1鳥インフルエンザウィルス』を感染力が強い『H1N1インフルエンザウィルス』に結合し、127種の新型ウィルスを作成することに成功。人工合成されたこれらの新型ウィルスは、そのうちの3分の2以上がマウスを使った動物実験で高致死性を示したほか、5種はモルモット感染実験で空気中を伝播することが実証された」と世界に宣言。
つまり、破壊力は強くてもヒトからヒトへ感染するのは容易ではない「H5N1鳥インフルエンザウィルス」と致死率は高くないがヒトの間で毎年流行している「H1N1インフルエンザウィルス」を組み合わせ、致死性と感染性を兼ねたメチャクチャリスキー極まりないウィルスを研究室で生成したというのである。
そして、その生成目的を、 「理論上は自然界でウィルスがこのように変異する可能性があるため、自ら作り出せば、予防ワクチンの開発に役立つ(???)」と大ウソ。
すると、2013年5月6日、中国政府系研究機関「中国科学院」が、「『H5N1』は、『A型インフルエンザウィルス』との結合で、ヒトからヒトへ感染する可能性がある」とあえて公表。
どうだろう?
「H1N1インフルエンザウィルス」は、「スペインカゼ」と同型。
間違いなくこのクソオンナも、「生物兵器」製造に粉骨砕身していたはず。
どうだろう?
放っておいても、傍若無人に人類によって破壊され続けている大自然からの報復的ウィルス攻撃がありそうな超リスキーな状況下で、世界の覇権国家と勘違いした傲岸不遜な黒社会国家中国は、陰険に人工的な生物化学兵器製造に邁進していることは事実なのでは?
それで、我々が気に留めるべき話が、2つ。
1つは、中国の手先の広報組織WHOが、3月8日、「西太平洋地域事務局事務局長葛西健を解任した」と発表したこと。
何でも、2019年、事務局長に就任した救急医出身で感染症や健康危機管理の専門家の日本人のコヤツ、旧厚生省から、WHOに移籍した典型的なダメ官僚。
それゆえ、現地職員に人種差別的な発言をしたり、機密情報を日本政府に漏らしたりしたとして、WHOから告発され、昨年1月、内部調査を受けていたということも本当にあるのかもしれないが、果たして事実なのか?
何しろ、WHOが地域事務局長を解任したのは初めてだということ、部下に対し「攻撃的なコミュニケーションや公然の場で恥をかかせる行為」を繰り返し事務局内に不快な雰囲気をもたらしていたとか職員は報復を恐れて反対意見を述べられない状況で組織内の信頼関係が欠如していたとか、匿名の職員30人以上(?)がWHO本部執行部に苦情を申し立てていて昨年8月に休職状態(?)になっていたというのにそのディテールが全くわからないのだから、真相を探りようもナシ。
実際、コヤツ、昨年1月、「職員に厳しく接してきたのは事実だが、特定の国籍の職員をターゲットにしたことはない。機密情報を漏らしたとの非難にも異議がある」との声明を出してまで反論していたのでは?
それなのに、伏魔殿のWHOは、6ヵ所の地域事務局の１つの日本、中国、ベトナム、オーストラリアなどを管轄する西太平洋地域事務局の事務局長の日本人を、「調査の結果、不適切な行為が判明した」と抽象的な説明で解任したのだから、メチャクチャ不可解では?
仮に百歩譲ってそれが事実だとしても、ことさらそれを問題視して更迭するには、何らかの中国の意向が働いたに違いないと考えるべきなのでは?
どちらにしても、クソの役に立たないうえ中国の手下でしかないWHOなんかに、膨大な拠出金を供与するだけはただちに止めるべきなのでは?
2つ目は、国立感染症研究所などのチームが、「『デング熱』などの熱帯感染症を媒介する蚊『ネッタイシマカ』に、殺虫剤の効かない『スーパー耐性蚊』が広がっているのをベトナムとカンボジアで確認した」と、科学誌「サイエンス・アドバンシズ」に論文を掲載したこと。
何でも、「ネッタイシマカ」は、東南アジアや中南米などに生息するヤブ蚊の一種で、高熱や頭痛を引き起こす「デング熱」や「ジカ熱」などの重い感染症を媒介するとか。
そこで、ベトナムとカンボジアの都市部計4ヵ所でネッタイシマカを採集し、遺伝子調査の結果、昆虫の神経系に作用する標準的な殺虫剤の成分「ペルメトリン」への耐性を持たせる遺伝子変異「L982W」が、いずれも約80%の蚊で見つかったとか。
つまり、同じ殺虫剤を大量使用したことによって、突然変異で耐性を身につけた蚊が生き残り、繁殖している可能性が強いのだとか。
特に、カンボジアの首都プノンペンでは、「L982W」を含む二重の遺伝子変異を持つ蚊が70%以上で、殺虫剤に1000倍程度の耐性を持っていることが判明しているとか。
そもそも、「ネッタイシマカ」は、日本には生息していないが、航空機に侵入して日本の空港検疫で見つかった例があるというから、要注意。
また、地球温暖化で日本でも生息しやすくなる可能性があり、国立感染症研究所葛西真治昆虫医科学部長は、「決して対岸の火事ではない。別の殺虫剤に切り替えるなどの対策が急務だ」とコメントしているというのだが…。
For any microbes, we Japanese must keep our eyes open as we do to Russia and China and South Korea(いかなる微生物に対しても、我々日本人は、ロシアや中韓に対するように、いつも目を光らせたままにしておかなければならない)!
To be continued...
If the highly pathogenic avian influenza “H5N1” with an abnormally high fatality rate is resurrected like the phoenix, shouldn't this alone be considered an artificial biochemical weapon made in China(致死率が異常に高い高病原性鳥インフルエンザ「H5N1」がフェニックスのように甦ってくるなんて、それだけでこれまた中国製人造生物化学兵器と考えるべきなのでは)?
■893国家中国、マフィア国家ロシア、チンピラ国家北を蔓延らせているのは、建国以来、自国ファースト政策を貫いてきているUSAの世紀の不作為、怠慢の結果なのでは?
●人類は、今までに数々の国際機関を創設してきたが、一つでも本当に世界平和に貢献したモノがあるのか?
○世界に誇る世界で8番目の「日本文明」を開花させているのに、なぜ外交ベタの我が国は、他国同様の大ウソつき国家になりながら、国際貢献を世界のキャッシュディスペンサーとしての金配り、それを債務を増やしての金配りしか考えつかないのか?
「中共ウィルス」なる中国オリジナルの人類史上類を見ない人造生物化学兵器のパンデミックは、いまだに本当の終わりが見えてこない。
世界が厳格に中国の神をも恐れぬ世紀の悪行を非難しないから、ある種のムキになった、イヤイヤ、すっかり味を占めた(?)、いまだ無知蒙昧な中国の感染症学者どもは、懲りずに新たな人造生物化学兵器製造に没頭しているご様子。
2月、カンボジアで、11歳女子が、39℃高熱、咳、ノドの痛みに苦しんだ後に、死亡したとか。
すると、高病原性鳥インフルエンザ「H5N1」が、検出されたというから、アングリ。
もっとも、このガールの父親も無症状感染していたが、軽症だとか。
ただし、ガールの周辺の鳥や家畜、20匹も死亡したというから、メチャクチャ気にならないか。
何でも、過去数十年で、鳥インフルエンザのアウトブレイクがヒトにも広がった事例はそこそこあったが、過去12ヵ月で確認されている事例はわずか2件だとか。
1人が、昨年5月、コロラド州の成人、2人目が、今年1月、エクアドルの9歳少女で、いずれも死亡していないとも。
そこで、簡単にリサーチ。
50ヵ国で、高病原性鳥インフルエンザ「H5N1」のヒト感染が確認されているとか。
2003年 4人/2004年 46人/2005年 98人/2006年 115人/2007年 88人/2008年 40人 致死率63%。
そう、世界全体の感染者の累計は、868人で、死亡457人。
そして、今年、ペルーで、ペリカン73000羽死亡、アシカ700頭以上死亡しているというから、ただただ不気味。
また、今まで以上の鳥感染で、世界中で鶏卵不足が問題になっているのでは?
さらに、中国で、今度は季節性インフルエンザが流行し、薬局の抗ウイルス薬が品薄になり、なぜか日本にいる大勢の中国人たちが買い漁り回ったことは、かなり話題になったのでは?
実際、抗ウイルス薬「タミフル(オセルタミビル)」は、一部地域の実店舗とオンライン薬局で不足。
在庫切れに陥り、入荷まで数日を要する医薬品の提供だけになっている店舗もあるとか。
中国疾病予防コントロールセンターが公表したデータ(?)によれば、2月19日終了週のインフルエンザ陽性率は14.3%、10ポイントあまり上昇、昨年12月上旬以降で初めてコロナ陽性率を上回ったとか。
そして、関連する医薬品・ワクチンメーカーの株価は上昇。
「オセルタミビル」の「東陽光薬」は、2月27日の香港市場で一時12%高。
「博瑞医薬」は、中国市場で、一時8.9%上昇、「湖南南新製薬」は、16%高。
すると、突然、中国の手先のWHOが、「次のパンデミックについて、WHOが最も警戒感しているのが『鳥インフルエンザ』」と発表。
USAでも、家禽類の殺処分が過去最悪を記録し、日本にもその流行が広がっている。
過去にはヒトへの感染例が多数報告されているが、現在の流行の背景には、ある「疑惑」が存在しているとか。
そう、ここからが、メチャクチャ重要なポイント。
というのも、今、大流行している「H5N1」型高病原性鳥インフルエンザは、いったんは自然界から消滅したと考えられていたから。
事実、日本では、3年ぶりにインフルエンザが流行し、全国各地で学級閉鎖などが急増しているが、人に感染するインフルエンザは「H1N1型」と「H3N2型」。
そもそも、ウｨルスが感染するためには、宿主のレセプターと適合する必要があり、「H5N1」は、鳥のレセプターと適合できるが、人のレセプターとは適合しずらいとされていたはず。
ただちに、パンデミックが起きる心配はないが(?)、鳥から人への感染例は少なからず発生している。
「H5N1」の人への感染が最初に報告されたのは、1997年、香港で、18人が感染し、そのうち6人が死亡。
我が日本政府は、「中共ウィルス」パンデミックに対処するために「新型インフルエンザ等対策特別措置法」に基づく措置を講じているが、「H5N1」がパンデミックを引き起こした場合への備えがこの法律が制定されたとか。
ともあれ、「H5N1」は、全身に症状が現われ、致死性が高いのが特徴。
病原性が高いまま人に感染するタイプになると仮定して、導き出した「H5N1」による死者数は最大64万人、現時点のによる「中共ウィルス」死者数の約10倍。
どうだろう?
なぜか自然界から姿を消したかに思われた「H5N1」が復活し、以前をはるかに凌ぐ規模で大流行しているのって、凄く変だと思わないか?
If you use nuclear weapons, you would suffer yourself, but with artificial chemical weapons, if you could prepare vaccines and anti-therapeutic drugs perfectly, it must be a powerful weapon. Therefore, it must be only natural that China, which is unwise, woulcn't give up on its development(核兵器を使用すれば自らも苦しむハメになるけど、人造化学兵器なら、ワクチンと抗治療薬さえ完璧に準備できたら、強力な武器。だから、阿漕な中国が、その開発を諦めないのは当たり前)!
To be continued...
